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自分で企画ができる人は「使える」人材になれる

自分で企画ができる人は「使える」人材になれる

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「使える」人材の定義とは

一言で言うと、使える人材とは、どこに行っても必要とされる人材という事です。1番身近な例としては、自社で働いていると他社から声をかけられる、つまりヘッドハンティングされるような人材が、「使える」人材と言えます。ただしヘッドハンティングには、2つの種類があるので、声をかけられたからといって、それが「使える」人材というわけではありません。

ヘッドハンティングの1番目の対象は、自社にとって都合の良い人材です。例えば、特別な技術を修得している、もしくは特殊な専門知識を取得しているという例です。このような場合、企業は優秀な人材がいないと、その分野での開発が進まないため、ヘッドハンティングして人材を確保する必要があります。

逆に言うなら、その特別な知識を会社にいる他の社員が吸収できてしまえば、ヘッドハンティングした人材はいらないという事になります。さらに、その分野における開発が社内で終わってしまうと、ヘッドハンティングした人材も同時に必要なくなるという意味になります。つまり、会社にとって都合の良い人材に過ぎません。

しかし新しい企画を行うことができ、この面で実績を残している人材は、いつどんな会社であっても必要とされるものです。新しい事を考えつく、新しい事を企画できるビジネスパーソンは、ヘッドハンティングの2番目の対象であり、このような人が「使える」人材です。
優秀な人材は、仮に携わるプロジェクトが終わってしまったとしても、その次のプロジェクトでも同じような、もしくはさらに大きな成果をあげることを期待できます。そのため、企業はどんな時もこのような「使える」人材を探しています。

実際のヘッドハンティングの例

ある日、仕事をしていると1本の電話がかかってきて、「今の給料の2倍の報酬を出すので、我が社に来てくれないか」と声をかけられる。こんな経験をサラリーマンであれば体験したいものです。しかし、このようなヘッドハンティングはドラマや映画だけの話で、現実にはほとんどないのではないかと思っておられる方も多いようです。確かにヘッドハンティングは、日常茶飯事ではありませんが、実例は非常にたくさんあります。

例えば、大手企業の人事課でキャリアを積んでいた人事担当のAという方は、その会社が巨大組織であるため、それに基づく人事部門の意思決定の遅さを常に感じていました。その改善案を企画書として提出したものの、上司に受け入れてもらえず、その噂を聞きつけた売上高が10分の1の企業にヘッドハンティングされます。

大企業からの転職となりましたが、新しい職場は人事組織が整っておらず、まさにAさんのような人材を必要としてため、会社の人事全体を統括する人事部長としてのポストを任されました。年収もそれまでの給料よりも数百万も多くなり、人事部門での新しい企画と共に、新天地で働いています。このAさんがヘッドハンティングの対象になったのは、特別な知識を持っていたからではなく、新しい企画を作れる「使える」人材だったからです。

「使える」人材にならなければいけない

先程の例でも、人事という事務職の方でも、「使える」人材であったためヘッドハンティングの対象になりました。使える人材とは、商品やサービスだけではなく、業務改善や社内規則の立案などの面で新しい企画を考え、実行できる人です。つまり商品開発や企画部門のような部署にいる方だけではなく、人事、総務、営業、製造や経理という部門でも「使える」人材になれるという事です。

他社で導入している制度を自社に取り入れるという能力も、企業が欲しているものであり、「使える」人材と言えます。しかし、まったく新しい企画を作り出すことのできる人は、さらに「使える」人材と言えるでしょう。ですから、事務職であっても日々のルーティーンをそつなくこなすだけではなく、業務改善などの面で新しい企画を行えるように努力する必要があります。そうする事で、どんな会社でも必要とされる、どこでも通用する「使える」人材になることができます。

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企画入門

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